科目1 企業経営理論 1-5 組織の構造
◆組織の均衡条件
組織が成立するための条件(誘因 ≧ 貢献)
・5つの中心的公準
- 組織は組織の参加者の相互に関連した社会的行動のシステムである
- 参加者および参加者集団それぞれは組織から誘因を受け、その見返りとして組織に貢献を行う
- 参加者は提供される誘因が、参加者が行うことに要求されている貢献と、等しいかあるいはよい大である場合にだけ、組織参加を続ける
- 供与される貢献が、組織が参加者に提供する誘因をつくり出す源泉である
- 貢献が十分で、その貢献を引き出すに足る量の誘因を供与している限りにおいて、組織は「支払能力がある」—存続し続けるであろう
◆組織の設計原則
- 専門化の原則
- 権限・責任一致の原則
- 統制範囲の原則
- 命令一元化の原則
- 例外の原則
◆官僚制の逆機能(Disfunction of Bureaucracy)
定型的意思決定が非定型的意思決定に優先される。「ルーチンワークは創造性を駆逐する」
◆持株会社
⇒純粋持株会社:自らは事業を行わずに他の子会社の経営権を握ることを本業としている会社。傘下子会社の具体的経営活動には関与せず、グループ全体の戦略や企画立案に専念(⇔ 事業持株会社)
◆機会主義:自分に有利になるように行動すること